全5回：セキュリティのプロが住まいの安全を考えてみた｜【第4回】今の家でできることから始める
本コラムは、「セキュリティのプロが住まいの安全を考えてみた」と題した全5回のシリーズです。
企業のシステム開発では、情報セキュリティの考え方や設計思想が体系化され、日々の運用にも組み込まれています。しかし、同じ発想が私たちの「住まい」に応用されることは少ないように感じています。専門機関がガイドラインを公開していても、それが一般の方に届く機会は限られています。
このシリーズでは、企業のセキュリティ現場で培われてきた知見を、住宅という身近な文脈に翻訳してお届けします。難しい用語の習得が目的ではありません。
「自分の家を、自分でコントロールできている」
そんな感覚を取り戻すための視点を、一緒に考えていくことが目的です。
| 回 | テーマ |
|---|---|
| 第1回 | 「安全な家」とは何か──当たり前を疑うところから始める |
| 第2回 | 最初から安全に作る──Security by Designという思想 |
| 第3回 | 住宅に活かす4つの原則──Security by Designを深掘りする |
| 第4回 | 今の家でできることから始める──居住中の実践アプローチ 👈今回はこれ |
| 第5回 | 家を「選ぶ」「作る」段階で安全を組み込む──新築・リフォームの実践アプローチ |
本シリーズでは、企業のセキュリティ現場で培われてきた知見を、住宅という身近な文脈に翻訳してお届けしています。第2回ではSecurity by Designという思想を、第3回ではそれを支える4つの原則を紹介しました。今回からは実践編です。まずは、今の家に住みながらできることを見ていきます。
【第4回】今の家でできることから始める
スマートホーム機器やインターネット接続された家電が増えたことで、私たちの暮らしは便利になりました。その一方で、一度導入した機器や設定を見直す機会は意外と多くありません。気づかないうちに、セキュリティやプライバシー、室内環境に関するリスクが積み重なっていることもあります。「設計の段階から安全を組み込む」というSecurity by Designの考え方は正しい。でも、私はすでにここに住んでいる。
そう感じた方も多いかもしれません。理想の設計論を聞かされても、今の家を白紙に戻すことはできません。しかし安心してください。企業でも同じ問題があります。すでに稼働しているシステムを止めることはできない。だからこそ「運用中のセキュリティ改善」という分野が存在します。
今の家で、今日からできること。それを3つの観点から整理します。
観点① 情報セキュリティ──デバイスの「棚卸し」から始める
企業のセキュリティ担当者が運用改善で最初に行うのは、資産の棚卸しです。「何が、どこに、どう繋がっているか」を把握することが、すべての出発点になります。住宅でも同じ発想が使えます。
・まず確認すること：自宅のWi-Fiに何が繋がっているか
スマートスピーカー、テレビ、冷蔵庫、ロボット掃除機、防犯カメラ、スマートロック……。改めて数えてみると、想像以上の数のデバイスがネットワークに接続されていることに気づくはずです。
・次に確認すること：ルーターのパスワードは初期設定のままではないか
IPAは、ネットワークカメラや家庭用ルーターなどのIoT機器は、利用前に必ずパスワードを変更するよう注意を呼びかけています。初期パスワードは機種ごとに統一されていることが多く、IDとパスワードを初期値のままにしていると、不正アクセスのリスクが高まります。これは第3回で紹介した「Secure by Default」が製品側で担保されていない場合に、利用者自身が補うべき対策の一つです。
・さらに確認すること：ファームウェアは最新の状態か
OSやファームウェアを更新せず、購入時の状態で使い続けることも、セキュリティ上のリスクになります。各デバイスのメーカーサイトで更新プログラムが提供されていないか、定期的に確認する習慣をつけましょう。また、IPAは2025年3月からJC-STARの運用を開始しており、一般消費者も含めてセキュリティ要件を満たした安全なIoT製品を選びやすくなっています。新たにデバイスを購入する際は、こうしたラベルの有無も確認してみるとよいでしょう。
観点② プライバシー──アプリの「権限」を一度見直す
企業ではアクセス権限の管理が徹底されています。「この人は、この情報にだけアクセスできる」という原則です。第3回の「最小権限の原則」を、今すぐ実践できる場面がスマートフォンです。
スマートフォンには、カメラ・マイク・位置情報・連絡先など、多くのアプリが様々な機能へのアクセスを求めています。多くのアプリは複数の権限を要求しますが、必ずしもすべてを許可する必要はありません。機能は一部制限されますが、必要な権限のみを許可しても問題なく使えるものが多くあります。例えば、天気アプリが常時位置情報を取得する必要があるのか、懐中電灯アプリが連絡先へアクセスする必要があるのか、一度立ち止まって考えてみることも大切です。
位置情報はプライバシー情報にもなり得るため、必要以上に位置情報の利用を許可しないよう、アプリの権限を定期的に見直すことが安心につながります。カメラやマイクへのアクセスを「アプリ使用中のみ許可」に変更するだけでも、不要なアクセスを防ぐことができます。
室内カメラについても同じことが言えます。
「このカメラは、本当に必要な場所に置かれているか」
「録画データはどこに保存され、誰がアクセスできるか」
便利さを優先して設置したカメラが、結果として家族の日常を常時記録し続けていないか。一度立ち止まって考えてみる価値があります。
観点③ 環境リスク──見えないものを、見えるようにする
企業のリスク管理では、「把握できていないリスクは管理できない」という考え方があります。
第3回の「脅威モデリング」の観点を日常に落とし込むと、住宅における環境リスクを「見える化」することがその第一歩です。
CO₂濃度：集中力と換気の指標
厚生労働省の建築物環境衛生管理基準では、屋内のCO₂濃度を1,000ppm以下に保つことが定められており、1,000ppmを上回ると人体に悪影響を及ぼす可能性が高くなります。リビングや寝室の換気が不十分な状態では、この基準を超えることも珍しくありません。CO₂濃度が基準を超えると眠気や集中力の低下、不快感を訴える人が増え、2,000ppmを超えると頭痛やめまいが現れることもあります。
CO₂センサーは数千円から入手でき、リアルタイムで濃度を確認できます。数値が上がったら窓を開ける、という行動が自然につながります。
VOC：新築・リフォーム直後は特に注意
厚生労働省は、揮発性有機化合物（VOC）の総量であるTVOCの暫定目標値を400マイクログラム/㎥と定めています。建物の高気密化や建材・内装材への化学物質の使用により、新築・改築後の住宅で室内空気中の化学物質が増加し、居住者にさまざまな体調不良が生じることがあり、これをシックハウス症候群と呼びます。
入居後しばらくは換気を徹底し、気になる症状がある場合は室内空気質の測定を検討することが有効です。
「全部やらなければ」ではなく「一つから始める」
3つの観点を挙げましたが、すべてを一度に対処する必要はありません。企業のセキュリティ改善も、優先順位をつけて段階的に進めるのが基本です。これは第3回で紹介したシフトレフトの考え方とも一致しています。早く、小さく始めるほど、修正のコストは低くなります。
まず自宅のWi-Fiに繋がっているデバイスを数えてみる。スマートフォンのアプリ権限を一度見直してみる。部屋の換気が足りているか、CO₂センサーで確認してみる。
小さな一歩が、「自分の家を自分でコントロールできている」という感覚に繋がります。
次回は新築・リフォームの実践アプローチを取り上げます。建売・注文住宅・リフォームというそれぞれの条件の中で、安全をどう組み込むかを具体的に見ていきます。
著者メモ
私は室内環境の「見える化」のために環境センサーを常時設置しています。最近、本プロジェクトで利用しているラトックシステム社のWi-Fi環境センサー「RS-WFEVS2」が出荷完了になっていることを知りました。 後継製品は発売されていますが、VOCセンサーはサポートされていません。。残念です。
環境計測は継続性が重要です。今後は代替となるセンサーも調査しながら、引き続き室内環境データの収集を続けていきたいと思います。
